光技術企業のコヒレントの株価は寄り前取引で4%上昇した。同社が人工知能(AI)データセンターで使われる光接続製品の需要拡大を背景に、2026年度第1四半期の調整後1株利益と売上高が大幅に増加したと発表したためである。調整後1株利益は80%増の2.09ドル、調整後純利益は91%増の4億2200万ドルとなった。売上高は49.9%増の23億7000万ドルで、Zacks Investment Researchが調査したアナリスト8人の平均予想である調整後1株利益2ドル、売上高23億2000万ドルを上回った。データセンター・通信部門の売上高は79%増の19億5000万ドルに急増し、産業部門の売上高が14.8%減の4億1860万ドルとなった影響を相殺した。GAAPベースの純利益は3億8470万ドル、1株利益は1.90ドルだった。GAAPベースの粗利益率は254ベーシスポイント上昇して39.1%、調整後粗利益率は184ベーシスポイント上昇して40.6%となり、調整後営業利益は78.1%増の5億5030万ドルだった。コヒレントは第2四半期の売上高を25億5000万~27億5000万ドル、調整後1株利益を2.28~2.48ドルと予想した。2027年度のプロフォーマ売上高は60%を超える伸びとなり、2027年度末までに四半期売上高で初めて30億ドルに達し、2028年度には初の40億ドル四半期を記録すると見込んでいる。同社はまた、調整後粗利益率が2028年末までに45%を超えると予想している。ジム・アンダーソン最高経営責任者(CEO)は、AIデータセンターで銅線から光接続への移行が進み、帯域幅とエネルギー効率の高い技術への需要が拡大していると述べた。ステイフェルのアナリストは、顧客のコミットメントが設備能力への投資を支えていると指摘する一方、レーザーの内製化が利益率改善の潜在的な手段だとした。B.ライリー・セキュリティーズは、さらなる業績予想の引き上げが見込まれるものの、AI資金調達を巡る懸念が続けばバリュエーション倍率の低下で相殺される可能性があるとして、投資判断を「ニュートラル」に据え置いた。