GLP-1薬の利用者は大きな金銭的な選択を迫られている。これは、昨夏に成人1933人を対象に実施したNationwide Retirement Instituteの「2026 Healthcare Costs Survey」で明らかになった。利用者の半数は、治療費の支払いと老後資金の積み立てのどちらかを選ばなければならなくなる可能性を懸念している。一方、24％は老後資金を増やすことより、薬を使い続けられることが重要だと回答した。バージニア・コモンウェルス大学の調査によると、年間の自己負担額の中央値は1500ドルを超え、利用者の約5人に1人は年間世帯所得の10％超を薬代に費やしていた。保険に加入していない人や低所得者が最も大きな負担に直面している。現在の利用者の半数超は、費用を理由にすでに金銭面での行動を変えており、借り入れ、貯蓄や退職資金の取り崩し、拠出額の削減、医療の先送りなどが含まれる。一方、利用者は長期的な健康状態についてより楽観的になったと回答しており、薬によって退職時期を遅らせられる可能性や、貯蓄を増やしたり追加の保険に加入したりする必要性をそれほど感じなくなったとの声も多かった。現在の利用者の約60％は、退職後に薬代を負担できるか懸念している。金融アドバイザーは、利用者に対し、老後資金への拠出を優先し、貯蓄を自動化したうえで、将来の治療費を予算に組み入れるよう促した。