ドイツ銀行は新たなリポートで、強制的なポジション解消がテクノロジー株を直撃し、世界株式の投資ポジションが20パーセンタイルに低下したと明らかにした。過去最大級の週間下落の一つである。裁量運用の投資家は過去のレンジの下位3％までポジションを縮小し、システマティック戦略もエクスポージャーを中立水準まで落とした。この後退は極端な悲観を示しており、大型株のポジションは企業利益の成長率がゼロになるとの見方を反映している。ドイツ銀行のストラテジストは、この見方が最近のファンダメンタルズと相いれないと指摘した。S&P500構成銘柄の中央値では、第3四半期の利益が15％近く伸びた一方、テクノロジー企業の利益は合計で53％増加した。テクノロジー株のポジションは市場全体を下回り、「解放の日」以来見られなかった水準に低下した。市場では、最近の米中間選挙での「ブルースイープ」や、データセンター拡張に対する超党派の反対への懸念が売りの背景として挙げられたが、ドイツ銀行は主因を強制的なポジション解消とみている。同銀行はテクノロジー株に対するオーバーウエート判断を維持し、ポジションの急減によってリスク・リターンが有利な状況が生まれ、市場は反発力を蓄えた状態にあると説明した。ポジションの低下は、世界株式ファンドに892億ドルが流入する中で起きた。20週ぶりの高水準である。新興国市場には過去最高となる451億ドルが流入し、中国株に345億ドル、台湾に86億ドルが向かった。テクノロジー関連ファンドにも145億ドルが流入しており、市場全体が混乱する中でも押し目買いが続いていることを示している。