フレアの最高経営責任者（CEO）であるヒューゴ・フィリオン氏は、XRPを巡る最近の恐怖・不確実性・疑念（FUD）を批判し、保有者に対してリップルの行動とは切り離して仮想通貨を評価するよう促した。XRPの価値や物語は単一の主体に依存すべきではないと述べ、保有者に対し、自らの保有資産をどう活用するか、他者にXRP保有を促すにはどうすべきか、主に投機対象となっているトークンを利用可能な資本へと転換するにはどうすべきかを検討するよう求めた。フィリオン氏は、フレアはこの目標を支援する目的の一部で創設されたと説明し、XRP保有者に同社の分散型金融エコシステムの利用を呼びかけた。発言は、XRP価格が過去1年間に約50％下落し、記事執筆時点で1.16ドルとなっていた時期に出た。フィリオン氏は、FXRPの利用にFLRは不要だとの主張も否定した。フレア・スマート・アカウントが、基盤ネットワーク上の取引手数料をトークンが支払う一方で、FLRを管理する必要性を利用者から見えなくしていると説明した。エコシステムには、時間の経過とともにFLRの手数料収入を生む用途をさらに広げる必要があると述べた。