韓国株は11月16日、エヌビディアのジェンスン・フアン最高経営責任者(CEO)を巡る懸念や米連邦準備制度当局者の発言、大手テクノロジー企業の決算発表を控え、外国人と機関投資家が半導体株やテクノロジー株を売ったことで大幅に下落した。KOSPIは190.03ポイント(3.59%)安の5100.50で取引を終え、KOSDAQは34.01ポイント(4.86%)安の665.65となった。KOSPI市場では外国人が1兆3769億ウォン、機関投資家が4599億ウォンをそれぞれ売り越した一方、個人は1兆3484億ウォンを買い越した。KOSDAQ市場では外国人が2097億ウォン、機関投資家が1541億ウォンをそれぞれ売り越し、個人は3768億ウォンを買い越した。サムスン電子は4.47%安の19万6800ウォン、SKハイニックスは7.89%安の112万ウォンとなり、他の半導体株や電池株、バイオ株も下落した。ウォンは小幅に上昇し、1ドル=1335.7ウォンとなった。売りは、AIセクターの主導権を巡る懸念や世界的な半導体株安、大手テクノロジー企業の業績見通しを投資家が見極めるなかで広がった。既存の報道では、エヌビディアの決算やアンソロピックのナスダック上場計画も投資家が注視する材料として挙げられており、ジェンスン・フアン氏を巡る動きについては、新しい情報源が「辞任」と表現したのに対し、既存の報道は「解任」としていた。