アジア通貨は月曜日、米ドルが19カ月ぶりの高値近辺で推移するなか、おおむね軟調だった。米国債利回りの上昇、米連邦準備制度のタカ派的なシグナル、金融引き締め継続への期待がドルを支えた。米ドル指数はGMT04時23分時点で0.1%上昇し、103.46となった。2025年4月以来の高水準で、5営業日連続の上昇となった。金利先物は、12月9日の米連邦準備制度理事会(FRB)会合で25ベーシスポイントの利上げが決まる確率を92%、50ベーシスポイントの利上げ確率を8%と織り込んだ。東京市場では16日午後、ドル・円は上昇を伸ばせず、159.50円近辺で再び勢いを失い、安値圏で推移した。日経平均株価は下げ幅を1300円超に拡大した。ドルは金曜日に160.18円まで上昇し、9月初旬以来の高値を日中に付けたことで、日本の為替介入への懸念が再燃した。日本経済は7〜9月期に年率換算で0.1%縮小し、0.3%成長との予想に反したが、円の反応は限定的だった。MUFGのアナリストは、最近のドル・円の動きは円安ではなく、ドルの全面高を反映したものだと分析した。一方、ロイド・チャン氏は、円の急速かつ一方向の下落に対する日米の協調した反対姿勢が、さらなる円安を抑える可能性があると述べた。円が持続的に回復するには、日銀による正常化の進展と日米金利差の縮小が必要となる。シンガポールドルは1.2884まで上昇した後、1.2880近辺で横ばいとなった。7月下旬以来の高値を日中に付けた。オフショア人民元は、中国の鉱工業生産と小売売上高が低調だったことを受けても、ほぼ変わらなかった。韓国ウォンとインドルピーもほぼ変わらず、豪ドルとユーロはそれぞれ0.1%下落した。