最近の市場急落により、従来の安全資産が株式の損失を確実に相殺するとの前提が揺らいでいる。株価が下落すると、投資家は通常、米国債や日本円に資金を振り向ける。だが2025年4月には、関税への懸念からインフレや財政リスク、市場の流動性を巡る不安が高まり、米国債が株式と同時に売られた。2月28日に始まった米国・イスラエルによるイランとの戦争後にも、インフレ加速への懸念から原油価格と債券利回りが上昇し、同様の動きがみられた。金も10月下旬に株式とともに下落し、テクニカル上の支持線を割り込み、1年ぶりの安値を付けた。スタンダード・チャータード銀行でG10為替調査のグローバル責任者兼北米マクロ戦略責任者を務めるスティーブ・イングランダー氏は、投資家が空売りしていた資産の買い戻しを迫られる可能性があるため、ファンダメンタルズと同じくらいポジションが重要になり得ると述べた。米国債は世界最大かつ最も流動性の高い市場であり、フランスの財政懸念に伴う変動は、全般的なリスク回避局面でなお選好されることを示した。それでも、インフレや米連邦準備制度の引き締めが売りを主導する場合、米国債は株式とともに下落する可能性がある。FHNフィナンシャルのマクロストラテジスト、ウィル・コンペルノール氏は、関税に関連した変動により、米国債の魅力が失われたかどうかを判断するのは難しかったと指摘した。一方、「米国売り」とされるポジションは、国際的な取引フローには目立って現れなかった。デューク大学フークア・スクール・オブ・ビジネスの金融学教授、キャンベル・ハーベイ氏は、株式60%・債券40%という従来型ポートフォリオについて、分散効果が弱まったことで打撃を受けていると述べた。米国債のリスク要因として、米国の債務残高40兆ドル、年間財政赤字約2兆ドル、年間利払い1兆1000億ドルを挙げた。金は短期よりも数世紀単位の長期で信頼性が高く、年率換算のボラティリティーは15%を上回る。株式が急落して追い証が発生すると、金が流動性の源泉となることもある。2022年以降の中央銀行による過去最高水準の買い入れや、世界の債務、脱ドル化、通貨価値の下落を巡る懸念が、構造的な支援要因となっている。スイスフラン、ユーロ、英ポンド、円、ドルにはそれぞれ固有の脆弱性や優位性がある。なかでも円は、日本がエネルギーを輸入に依存しているため、原油価格の影響を受けやすい。アナリストによると、より耐性のある防御的ポートフォリオには、単一の資産に依存するのではなく、米国債、金、コモディティー、インフレ連動国債に加え、クオリティー戦略やトレンドフォロー戦略などのアクティブ運用を組み合わせる必要があるという。