原油価格は前日の下落後、木曜日はおおむね横ばいとなった。供給過剰観測と米金利上昇観測が、長引くイラン戦争を背景としたホルムズ海峡での船舶攻撃による支援を相殺した。ブレント原油先物はGMT午前2時37分時点で17セント(0.18%)高の1バレル=92.12ドル。一方、米ウエスト・テキサス・インターミディエート(WTI)先物は9セント(0.11%)安の83.17ドルとなった。ブレントは前営業日に1.3%下落し、WTIは3.2%下落して8月26日以来の安値を付けていた。ホルムズ海峡を通過する原油輸送量は戦争前の水準付近に戻った。米金利の上昇は経済成長と原油需要の伸びを鈍化させる可能性があるほか、ドル高を促し、ドル建て原油を米国外の買い手にとって割高にする。米連邦準備制度の10月会合の議事要旨は、インフレ抑制に向けて12月会合で利上げが実施されるとの投資家の見方を強めた。PVMのアナリストは、原油価格の軟化がインフレ懸念をいくらか和らげているものの、ドル高が相場の上昇を制限していると指摘した。米原油在庫は11月13日までの週に340万バレル増加し、4億1780万バレルとなった。ロイター調査でアナリストが予想した5万8000バレルの増加を大幅に上回った。イラン海軍がホルムズ海峡東方で3隻の石油タンカーが機雷によって航行不能になったと発表したため、供給リスクは残っているとイランメディアが報じた。市場はまた、米国、中国、ロシアの首脳が参加する3カ国首脳会談を注視している。米イラン戦争とロシアによるウクライナ侵攻を巡る交渉の行方を示す手掛かりを得るためだ。ロイターは業界筋の話として、ウクライナによるドローン攻撃により、ロシアの製油所の原油処理量合計が10月下旬以降45%減少したと報じた。