
バンガードが仮想通貨ETFの提供を検討していることは、機関投資家の関心の高まりを示す動きだが、自社開発ではなく第三者の商品に注力する方針だ。
運用資産10兆ドルを誇るバンガード・グループは、仮想通貨に特化した上場投資信託(ETF)を自社プラットフォームで提供するかどうかを検討している。デジタル資産に慎重だった同社にとって、これは大きな方向転換となる。強い顧客需要と有利な規制環境を背景に検討が進むが、今回は自社で仮想通貨商品を立ち上げるのではなく、第三者運用のETFを提供する方針だ。こうした動きはフィデリティやチャールズ・シュワブなど他の大手金融機関による仮想通貨商品の採用に続くものであり、機関投資家によるデジタル資産導入の広がりを反映している。