米連邦準備制度のジェローム・パウエル議長のハト派発言を受け、ビットコインや主要仮想通貨が反発、AIインフラ関連銘柄としてビットファームズやマラソン・デジタルなどのマイニング株が急騰
ビットコインと主要仮想通貨は、米連邦準備制度のジェローム・パウエル議長が量的引き締めサイクルの終盤に近づいているとの見解を示した後、一時急落から回復。ビットコインは2.8％安の$112,893.09を付け、マイニング株のビットファームズやマラソン・デジタルは10％超上昇。レバレッジ解消やトランプ大統領の中国に関する発言が市場の変動性を高めた。一方、CMEのアルトコイン先物取引はビットコインやイーサリアムを上回るパフォーマンスを示し、9月はデリバティブ市場全体の取引高が減少した。