
修正後のSEC(証券取引委員会)提出書類によると、T. Rowe Priceが提案するアクティブ運用の仮想通貨ETFは、5〜15のデジタル資産を保有でき、将来的にステーキングや現物設定・現物償還を追加する可能性がある。
T. Rowe Priceは、提案中のPrice Active Crypto ETFについて、米SEC(証券取引委員会)にS-1登録届出書の修正版を提出し、ポートフォリオ構築、カストディ、運営に関する詳細を追加した。同ファンドはアクティブ運用となり、通常の状況では、ビットコイン、イーサリアム、solana、XRP、ADA、avalanche、litecoin、polkadot、dogecoin、hedera、bitcoin cash、chainlink、stellar、shiba inu、SUIを含むより広範なユニバースから選ばれた5〜15の仮想通貨を保有する見込みである。提出書類によると、Anchorage Digital Bank N.A.が仮想通貨カストディアンを務め、ETFは当初、現金による設定・償還モデルを採用する。T. Rowe Priceはまた、同ファンドがFTSE US Listed Crypto Indexを上回る運用成績を目指し、ファンダメンタルズ、バリュエーション、市場モメンタムに基づく定量モデルを用いる一方、規制、税務、リスクの考慮次第で将来的にステーキングを行う可能性があると述べた。