T. Rowe Price、マルチアセット型の仮想通貨ETFで修正申請 2度目の届け出

T. Rowe Price、マルチアセット型の仮想通貨ETFで修正申請 2度目の届け出

修正後のSEC(証券取引委員会)提出書類によると、T. Rowe Priceが提案するアクティブ運用の仮想通貨ETFは、5〜15のデジタル資産を保有でき、将来的にステーキングや現物設定・現物償還を追加する可能性がある。

BTC
SOL
XRP

ファクトチェック
2026年3月16日にT. Rowe Priceが提出した修正第2号は、複数の報道機関(CoinDesk、BSCNews、Odaily)によって裏付けられており、2025年後半に始まった同社のSEC(証券取引委員会)向け提出書類(S-1およびその後の規則変更)の進展とも整合している。アクティブ運用されるバスケットにSHIB、XRP、LTCが具体的に組み入れられている点は、これらの報道で確認された重要な詳細である。
要約

T. Rowe Priceは、提案中のPrice Active Crypto ETFについて、米SEC(証券取引委員会)にS-1登録届出書の修正版を提出し、ポートフォリオ構築、カストディ、運営に関する詳細を追加した。同ファンドはアクティブ運用となり、通常の状況では、ビットコイン、イーサリアム、solana、XRP、ADA、avalanche、litecoin、polkadot、dogecoin、hedera、bitcoin cash、chainlink、stellar、shiba inu、SUIを含むより広範なユニバースから選ばれた5〜15の仮想通貨を保有する見込みである。提出書類によると、Anchorage Digital Bank N.A.が仮想通貨カストディアンを務め、ETFは当初、現金による設定・償還モデルを採用する。T. Rowe Priceはまた、同ファンドがFTSE US Listed Crypto Indexを上回る運用成績を目指し、ファンダメンタルズ、バリュエーション、市場モメンタムに基づく定量モデルを用いる一方、規制、税務、リスクの考慮次第で将来的にステーキングを行う可能性があると述べた。

用語解説
  • アクティブ運用ETF: 固定指数を単純に追跡するのではなく、運用者が保有銘柄を選定し調整する上場投資信託。
  • ステーキング: 一定の仮想通貨資産をロックしてブロックチェーンの運営を支え、その見返りとして報酬を得る可能性がある仕組み。
  • FTSE US Listed Crypto Index: 提出書類で参照されるベンチマーク指数で、提案中のファンドはアクティブなポートフォリオ運用を通じてこれを上回る成績を目指す。