Trezorは9月8日、Clear Signingを有効にした。対応ハードウェアウォレットの利用者は、スマートコントラクトの操作内容やトークン数量、送付先を、判読可能な形式で確認してから承認できる。従来は判読しにくい16進数のトランザクションデータを承認する必要があった。Trezorとイーサリアム財団は、ERC-7730の統合をX上で確認した。この機能は、Safe 7、Safe 5、Safe 3、Model Tの4モデルで、Trezor Suite、WalletConnect、Trezor Connectを通じて自動的に利用できる。Model Oneは対応していない。開始時点で対応するプロトコルには、1inch、アーベ、Lido、テザー、LiFi、Hyperliquidが含まれる。ERC-7730は、2024年にLedgerが正式化し、現在はイーサリアム財団がガバナンスを担っている。オフチェーンの記述子と認証レイヤーを使い、コントラクトを再展開せずにウォレットがコントラクト呼び出しを解釈できるようにする。今回の導入はブラインド署名への対策を目的としている。イーサリアム財団は、ブラインド署名による情報不足が、同財団が過去最大の仮想通貨ハッキングと位置付けた15億ドルのBybit侵害を含む、大規模な仮想通貨盗難につながったと指摘している。保護機能の利用には、各プロトコルがclearsigning.orgのレジストリに記述子を提供する必要がある。同レジストリは2026年5月から2026年7月末までに、約28％拡大した。