コインベースは9月8日、「Coinbase Wallet」の名称を復活させた。2025年7月に導入した「Base App」ブランドに代え、自己管理型プロダクトの軸足をマルチチェーン取引へ戻した。コインベースは、中央集権型取引所ではまだ利用できない資産や機能を試す場としてウォレットを位置付けており、まずはHyperliquidを基盤とする無期限先物を導入した。予測市場やトークン化株式も、プロダクト審査、コンプライアンス確認、地域制限の対象となるものの、ウォレットを通じて利用できる。ユーザーは秘密鍵を引き続き管理できる一方、対応ネットワーク上で発行されたトークンは、アプリが悪意のあるものや詐欺的なものと判断しない限り、初期設定で表示される可能性がある。Coinbase Walletは、Base、ビットコイン、イーサリアム、ソラナ、BNBチェーン、オプティミズム、アービトラム、ポリゴン、アバランチ、Monad、Robinhood Chainなど10以上のネットワークに対応している。MonadとRobinhood Chainは、以前の「Base App」のネットワークリストから追加された。今回のブランド変更は、ソーシャルネットワーキング、メッセージング、決済、取引を中心とする「何でもアプリ」にしようとしたコインベースの試みが実を結ばなかったことを受けたものだ。コインベースのブライアン・アームストロング最高経営責任者（CEO）は3月、ソーシャル機能は「うまく機能しなかった」と述べた。Baseの創設者ジェシー・ポラック氏は7月、ソーシャルおよびクリエーター戦略の不十分さを認めた後、アプリの統括をジョーダン・「コビー」・フィッシュ氏に移した。